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■レンタルサーバを利用する事によって設備費、回線費、人件費が押さえられます

企業内でサーバをたてオリジナルのドメインとWebサイトを持つには、「設備」、「回線」、「人」、を用意する必要があります。

「設備」とはサーバや無停電装置やサーバの設置場所になります。サーバや無停電装置は購入するとイニシャルが大きく、また万が一に備えて消火設備や耐震設計が充分備えられた場所にサーバを置く必要があります。

「回線」はADSLやCATVの登場で幾分か安くはなっておりますが、ビジネスでの使用における回線は未だに価格が高いのが現状です。ADSLやCATVでもサーバ自体は運用できますが、回線スピードが保証されていないケースが多いです。ユーザが利用できる通信の伝送帯域をネットワークが混雑したときには保証しないタイプのベストエフォートというサービスです。

「人」はシステム管理者のことです。サーバは 24 時間 365 日動き続けているというのが大前提です。そのため、動作監視のためにサーバ管理者を交代制で用意する必要があります。また、ハードウェア、ネットワーク機器に障害が発生した場合はその場へ出向き修理が必要となります。この部分をアウトソースしてもコストが発生します。

Webサイトを持つためだけにわざわざサーバ等を購入し、設置の場所を作り、専用線を引き、管理者を雇うというのはお勧めではありません。設備コスト、回線コスト、管理コスト(人件費)、が費用対効果があらわれるまではサーバを自前でもつ必要はほとんどありません。 特に、管理の面で 24 時間体制をとるには膨大なコストがかかります。 コストを抑えること、単純にWebを持つこと、Webを利用した高度な運用(eコマースサイト等)ができること、独自のメールアドレスを持ちメールを送ること、など全てがレンタルサーバのサービスで可能となります。
(資本を投下し、大規模な BtoB 、BtoC といったサイトをつくるのであれば別です。ただ、この場合も自社内に設置するよりはデータセンター等にハウジングしたほうが良いです。)

 

■電子メールとドメイン名について

※ここではサンプルとして .co.jp を使用していますが、他のドメイン(.com.net)でも同様です。

ドメインが取得できると以下のように

info@ドメイン名.co.jp (広報窓口)

sales@ドメイン名.co.jp (営業窓口)

support@ドメイン名.co.jp (サポート窓口)

webmaster@ドメイン名.co.jp (Webマスター)

といったWeb上に「窓口」、「担当部署」のような電子メールのメールアドレスを自由に発行できます。(実際の発行については希望のアドレスを弊社宛にご連絡下さい。)
また、担当者用に

担当者A@ドメイン名.co.jp

担当者B@ドメイン名.co.jp

担当者C@ドメイン名.co.jp

担当者D@ドメイン名.co.jp

と、社員全員にメールアドレス(メールボックス、メール転送)を発行することもできます。(実際のメールアドレスの希望は当社宛にお送り下さい。)

また、 1人の担当者が複数のアドレス宛てのメールを読むこともできます。これは1人の担当者が複数の業務を兼務していることがあるので有効です。

例えば「担当者Aさんが広報と営業の窓口を兼ねる」場合、以下のように

info@ドメイン名.co.jp

 →

 担当者A@ドメイン名.co.jp

sales@ドメイン名.co.jp

 →

 担当者A@ドメイン名.co.jp

といったメール転送が使えます。

上記の例と異なり、
例えば「担当者Aさん、担当者Bさん、担当者Cさん、担当者Dさんで広報の窓口になっている」場合、以下のように

info@ドメイン名.co.jp

 →

 担当者A@ドメイン名.co.jp

 →

 担当者B@ドメイン名.co.jp

 →

 担当者C@ドメイン名.co.jp

 →

 担当者D@ドメイン名.co.jp

広報窓口の 1 個のアドレス宛てのメールを複数担当者で読むことができます。メールソフトの「振り分け(フィルタ)」機能を利用することによって担当者はメールがどこ宛に来たかを判断できます。
また、1 つのメールが複数人宛にそれぞれ届けられるため、メールを二重化、三重化、四重化し保存することができます。これは、1 つのアドレス(メールボックス)で全てのお客様からのメールの受信(問い合わせ、顧客サポート)を行うよりも、万が一の不達にも対応出来る方法のためお薦めです。

また各地に支店があり、それぞれの社員にメールアドレスを発行するには以下のように

担当者A@tokyo.ドメイン名.co.jp (東京本社)
担当者B@osaka.ドメイン名.co.jp (大阪支店)

と、サブドメイン(tokyo、osakaの部分)をつけて発行可能です。このサブドメインでは

担当者A@acc.ドメイン名.co.jp (経理課)
担当者B@gen2.ドメイン名.co.jp (庶務 2 課)

といった、部署ごとに設定することも可能です。(サブドメインはオプションで費用がかかります)

■メールボックスとメール転送について

<メールボックスについて>

メールボックス(POP)は、メールソフトの設定でPOPを指定することによってどのプロバイダ経由でもメールが受信できます。実際の操作はプロバイダ接続後(どのプロバイダでも構いません。)、メールソフトにて受信確認致します。

例えば、新しくドメインを abc.com と取得し、xxx@abc.com とメールボックスを作った場合

メールソフトに

  • 「メールアドレス」(xxx@abc.com)
  • 「ユーザID」(当社で設定)
  • 「パスワード」(当社で設定)

を入力すれば、 どのプロバイダ経由でも xxx@abc.com に来たメールをPOPに取りに行き、受け取ることができます。

<メール転送について>

メール転送は設定されたメールアドレスへの転送を行います。現在、ご使用中のプロバイダのメールアドレスへの転送が一般的です。

例えば、新しくドメインを abc.com と取得し、現在使用中のプロバイダのメールアドレスが xxx@providername.ne.jp とした場合、

xxx@abc.com → xxx@providername.ne.jp

というメール転送方法もあります。こうすると、メールソフトのアドレス部分(FROM部分)を xxx@abc.com にすれば、プロバイダのメールアドレスを使い続けながら、あたかも独自ドメインを利用したメールアドレスを利用しているように見せることができます。

<メールボックスとメール転送の向いているもの>

メールボックスに向いているのは、担当者名(個人名)の他は、webmaster といった担当(窓口)が1人になるものです。

メール転送に向いているのは sales 、 info 、 support といった担当が複数存在するものです。

詳しくはお問い合わせ下さい。


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