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ドメインについて（※2002年6月更新） "www.会社名.co.jp" や "www.製品名.com"や"www.個人名.com"で情報を発信することができます。.net 、.org 、.biz 、.info 、.jp 、.ne.jp 、.gr.jp ドメインも取得できます。 Webサイトとして信頼を高めるには "http://www.プロバイダの名前.ne.jp/~会社の名前（または自分の名前）"といったURLでWebサイトを運営するより "www.会社名.co.jp" "www.会社名.com" "www.製品名.com" "www.個人名.com" で運営することをお勧めいたします。 インターネット上でビジネスを行うのであればドメインは最低 1 つは必要です。本格的な商取引を行うのにドメインが無いと、インターネットユーザ（潜在的顧客）との信頼を構築することは困難だと言えます。翻せば個人でもドメインを持つことによってインターネットユーザとの信頼を有る程度は構築することが可能となります。 アクセスプロバイダでWebサイトをお持ちの方は一般的に "http://www.プロバイダの名前.ne.jp/~会社の名前（または自分の名前）" というような形態をとっております。この場合、一般的なユーザ（特に初心者）はURLが長いことによるキーボード入力の煩わしさ、さらには「 ~ 」（チルダ）の入力がわかりにくいということがあります。仮にコンテンツが優れていもこの入力に対する障害がユーザをWebサイトにアクセスをしにくくしています。また長いURLではURLはまず記憶されることは難しいです。ドメインを持っていれば、インターネットユーザに覚えてもらえる可能性が増えます。 ※Webサイトを構築するにあたり、チェックをされたい方はこちらを→「Webサイト構築チェック」（1999年当時のものですので少々古いかもしれません） 現在は日本でもドメインを持つ事例が増えましたが、企業名のドメイン名を取るだけでなく、企業の製品名、サービス名を冠した、www.製品名.com、www.サービス名.net といったケースが増えております。実際、サービスごと、製品名ごとに数 10 個、数 100 個単位で取得している企業もあります。eコマースサイト構築、インターネットサービスの提供などといった目的で使用するためのドメインという本来の目的から離れてしまって、ドメイン売買を目的としたドメイン取得事例もあります。有名な事例では business.com や drugs.com などです。（ただ、ドメイン名は商標と絡んでいるため、売却目的の取得は減ると考えられます。） ※ドメインオークションサイトはこちらです。「greatdomains.com」（NSIの親会社でもあるVeriSignが最近買収しました。） ドメインの取得は早く取得された方に権利があるため、取得したいドメイン名は早く申請されることをお薦めいたします。しかし、すぐ思い付くようなドメイン名（ 2 - 3 文字、単語など）は誰かに取られている場合があります。取得したいドメイン名があったら、希望するドメイン名が取得可能かどうかを調べる必要があります。 ※調べたい方はこちらまで。 これらのドメイン名の登録には、ドメインの申請機関に取得申請を行ないます。当社ではドメイン申請代行が可能ですが、代行を希望しない場合は直接申請する事も可能です。一般によく知られている com、net、org、biz、info であればアメリカの InterNIC（現NSI） へ、co.jp、ne.jp、or.jp 、gr.jp 、.jp であれば日本の JPNIC（現JPRS） へ取得の申請手続きをすることになります。com、net、org、biz、info は法人・個人の制限はありませんが、co.jp は法人（or.jp は非商業法人）でないと取得できません。ne.jp、 gr.jp は印鑑証明があれば個人でも取得可能です。.jp は個人・法人だれでもいくつも取得できます。取得される方が法人であれば com、 co.jp のどちらでも好きなほうを選択し取得することが可能です。 アメリカのドメインは InterNIC（現NSI）にドメインの申請を行います。申請から取得までにエラー無しの場合24− 48 時間で行えます。ドメイン取得に際し、InterNIC（現NSI）では $35 というプランもあります。これには 2 年間の維持管理費用を含んでいます。3 年目以降、維持管理費用が年間 $35 かかります。 ※InterNIC のことを詳しく知りたい場合はこちらです。→ http://www.nsi.com/ ※InterNIC は現在、NSI（Network Solutions）になっております。 JPNIC（現JPRS） のドメイン（co.jp、ne.jp、or.jp 、gr.jp）取得にかかる費用は現在、ドメイン名の割り当て 1 件につき 2 万円かかります。また、毎年、7,000 円の更新費用がかかります。.jp は申請7,800円（弊社の場合）、更新費用は7000円です。 ※JPNIC のことを詳しく知りたい場合はこちらです。→ http://www.nic.ad.jp/index-j.html このドメイン名は一度取得すると維持管理費を支払いつづける限り永久に使用可能です。また、ドメイン名は同一のものは存在しません。一度取得したドメイン名は世界で一つしか存在しないことになります。 下記がJPドメインの取得要件です。 CO.JP [商業法人] 株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社および信用金庫、信用組合、外国会社。外国会社の場合には、日本において外国会社の登記を行っていること。 GR.JP [法人格を有しない団体] 複数の日本に在住する個人または日本に登記のある法人で構成される任意団体 添付書類・・・ ドメイン名登録申請書、代表者の印鑑登録証明書、副代表者の印鑑登録証明書 NE.JP [ネットワークサービス] 日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス。 登録するドメイン名をネットワーク上における利用者の識別子の一部とするために利用すること。 ネットワークサービスを提供する組織は、日本に在住する個人または日本に登記のある法人であること。 利用者に対して提供するネットワークサービスの内容が明文化されていること。 添付書類・・・ ドメイン名登録申請書、代表者の印鑑登録証明書 OR.JP [非商業法人] (a) 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特殊法人（特殊会社を除く）、農業協同組合、生活協同組合、その他 CO,AC,ED,GO のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人 (b) 国連等の公的な国際機関、外国政府の在日公館、外国政府機関の在日代表部その他の組織、各国地方政府（州政府）等の駐日代表部その他の組織 AC.JP [教育、主に大学] (a) 学校教育法および他の法律の規定による学校（EDドメイン名の登録資格の(a)に該当するものを除く）、大学共同利用機関、大学校、職業訓練校 (b) 学校法人、職業訓練法人 ED.JP [教育、大学以外] (a) 保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校および各種学校のうち主に18歳未満を対象とするもの (b) (a)に準じる組織で主に18歳未満の児童・生徒を対象とするもの (c) (a)または(b)に該当する組織を複数設置している学校法人、(a)または(b)に該当する組織を複数設置している大学および大学の学部、(a)または(b)に該当する組織をまとめる公立の教育センターまたは公立の教育ネットワーク GO.JP [日本国政府機関] 日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人（特殊会社を除く）。特殊法人はGOドメイン名とORドメイン名のいずれかを選択することができる。 　 ｜ドメイン名とは？｜サービス全般に関して｜ ｜3000円｜6000円｜12000円｜価格表｜ドメインチェック｜ ｜サーバ情報｜ネットワークセンター内｜ＦＴＰの方法｜ ｜よくある質問｜お問い合わせフォーム｜お申し込みフォーム｜ Copyright 1998-2002 Shin Nishikawa All Rights Reserved. Flywheel Corporation 〒154-0024 東京都世田谷区三軒茶屋1-33-12-102 　 ※当サイト掲載の全てのページについて、複製・転載を禁止しております。 ※オフラインでご覧の方へ、このページはhttp://www.nishikawa.netに存在します。